アパレル・ファッション業界の「夏季休暇」を調査 就業環境の改善に取り組む企業が増加し、 販売職の働く環境は徐々に改善

クリーデンスでは、アパレル・ファッション業界の「夏季休暇」について調査を行いました。
本調査は、2019年の求人データを集計したものです。

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「夏季休暇あり」は全体の55％。多くの職種で60%を上回る結果に

「クリーデンス」が調査を開始した2014年以降、夏季休暇「あり」としている求人の割合は全体の約半数にとどまり続けており、今回は55％という結果になりました。

職種別では、多くの職種で夏季休暇「あり」の割合が60％を上回りました。
そのなかでもBtoBビジネスがメインとなる「営業・店舗開発」の夏季休暇「あり」は73％、取引先である工場の稼働停止期間と休みを合わせやすい「生産管理」は76％と、他職種に比べて夏季休暇「あり」の割合は高くなっています。
一方、「店長・販売」の夏季休暇「あり」の割合は40％にとどまりました。その背景には、繁忙期であるセールと夏季休暇時期が重なることや、シフト制の勤務形態で連休の取得が難しいことに加え、慢性的な労働力不足が影響していると考えられます。

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夏季休暇の平均日数は「4.8日」。
「店長・販売」は、平均日数「6日以上」の割合が昨年に比べ12%上昇

全体では、夏季休暇の平均日数は「4.8日」という結果になり、夏季休暇を3日あるいは5日に設定している企業が多い傾向にありました。2018年に行った同様の調査でも、平均日数は「4.7日」で、大きな変化はありませんでした。

職種別でみると、夏季休暇「あり」の割合が高かった「営業・店舗開発」は、エリアマネージャーや百貨店営業など現場に近い業務に就く傾向にあるため、夏季休暇を「7日以上」としている割合は14％にとどまりました。
一方「生産管理」は、26％が夏季休暇を「7日以上」としており、他職種と比べまとまった休みを取りやすいことがうかがえます。

「店長・販売」の平均日数は「4.7日」と全職種の中で最も低い結果となりました。しかし、昨年より休暇日数を増やした企業は増え、「6日以上」の割合は16％から28％に上昇しています。理由として、働き方改革に取り組む企業が増えたことが挙げられます。これにより、休みが比較的取りづらいと思われがちな販売職の働く環境も徐々に改善されているといえるでしょう。

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解説：「店長・販売」を中心に、さらなる就業環境の改善が望まれる

アパレル・ファッション業界では、就業人口の40％前後を「店長・販売」が占めています。夏はセール期間にあたるため、「店長・販売」は特にまとまった休暇をとることが難しい現状がうかがえます。そのため、社員に特別休暇を付与し、一年を通して連休を取得できる環境を整えている企業もあるものの、会社の規模などによっては現実的ではない場合も多いようです。

また、季節休暇は、年間休日数とある程度相関しているといえます。「クリーデンス」の調査によると、夏季休暇が少ない傾向にある販売職は、年間休日数も114日にとどまりました。アパレル・ファッション業界全体でも年間休日数は116日と決して多くはありませんが、そのなかでも最も少ない日数です。これは、転職希望者の転職を希望する理由にも反映されており、「忙しい」「休みが少ない」を挙げる割合が、業界全体では10％であったのに対して、「店長・販売」では13％と高くなっています。

柔軟な勤務形態、充実した休暇取得制度などの働き方改善に取り組んでいる企業は、採用に関する優位性も高まります。労働力不足がますます深刻化するなか、今後はアパレル・ファッション業界全体として、はたらく環境の改善にさらに取り組んでいく必要があるといえるでしょう。

（クリーデンス　事業責任者　河崎 達哉）

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調査概要

■調査期間：2019年1月～2019年7月
■対象：2019年7月現在受領している全求人
■調査方法：最新の休日・休暇データより算出

解説者プロフィール

クリーデンス 事業責任者 河崎 達哉（かわさき たつや）

1984年、兵庫県生まれ。
2008年、株式会社インテリジェンス（現社名：パーソルキャリア株式会社）入社。
キャリアアドバイザーとして、IT・ウェブ領域や金融、医療を担当。
また、さまざまな業界のハイクラス層の転職も支援。
これまでに支援した転職希望者は、1,500名を超える。
キャリアアドバイザー部門のゼネラルマネジャーを経て、
2019年4月からは「クリーデンス」の事業責任者として、
アパレル・ファッション領域の人材サービスをけん引している。